２０１０年以降に建設?計画されている超高層マンション（２０階建て以上）が全国に３４５棟、１１万３７８２戸（今年３月末現在）あることが７日、不動産経済研究所の調査で分かった。前回（０９年３月末時点）調査に比べて、３５棟、１万２５５２戸増加した。０７年以降の価格高騰によるマンション販売の不振に加え、０８年秋の「リーマン?ショック」の影響で、大手デベロッパーは供給計画を絞り込んでおり、今後、下降線をたどることが見込まれている。
首都圏は２２５棟、８万１３０３戸で、全国に占めるシェアは７１．５％と前回調査時よりも４．２ポイント上昇した。このうち、東京２３区内は１４６棟、５万４６８４戸で全体の４８．１％に達した。一方、近畿圏は７０棟、２万１０８８戸で前回調査に比べ８棟、１６９４戸増加。シェアは１８．５％と前回調査（２０．５％）よりも落ちた。
その他の地域では、福岡県が１０棟、２４０７戸▽広島県が７棟、２２２６戸▽静岡県が９棟２０３７戸となっている。
超高層マンションは値崩れが起きにくいことから、建設が都心部から地方中核都市や県庁所在地に波及。マンション購入者の都心志向が高まる中で、駅前を中心に再開発が進んだ。ただ、人気が高い半面、販売が長期化するデメリットもあり、大手デベロッパーは大規模用地の取得を回避する傾向が続いているという。
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引用元:Final Fantasy XIV|14 総合情報サイト
